海外インターネット調査

海外医療アンケート
(ネットリサーチ)

海外情報調査
(文献・ヒアリング調査)

海外定量調査

	eNameスラング調査とは
	eNameイメージ調査とは

FAQ集

しくみ/スタッフ紹介

お客様の声(アンケート)

商品受容性調査サービス「RR100」

「海外100人に聞きました」版アンケート　

商品受容性調査サービス「RR100」とは？

「RR100」（Receptivity Research 100、リセプティビティリサーチ・ワンハンドレッド）とは海外アンケート調査「海外100人に聞きました」版です。

欧米主要国はもちろん、日本で初めて、世界の人口の半分を占めるBRICｓ（ブラジル・ロシア・中国・インド）とTVT（タイ・ベトナム・トルコ）の主要都市を対象に含めた調査パッケージです。

■ 「RR100」概要：

「RR100」とは、WIPジャパン（1clickWMディビジョン）とマーケティング研究協会が共同提供する調査パッケージです。

BRICｓパッケージ（ブラジル・ロシア・中国・インドの主要都市を対象）とTVTパッケージ（タイ・ベトナム・トルコの主要都市を対象）があり、各国の消費者100名に対して定型タイプ（雛形形式）のアンケート調査を行います。

調査方法は、各国男女計100人を対象にした質問数10問程度の定型タイプのアンケート調査で、調査内容には価格戦略に必要な調査も含まれます。

当サービスは、アジア、北米、欧州など世界148都市をカバーするWIPグループのリサーチネットワークと、マーケティング研究協会が持つ調査分析ノウハウとクライアントベースを組み合わせた共同開発調査手法で、世界各国の消費者を対象に市場調査を実施するサービスです。

インターネットが普及していないBRICｓやTVTではパネル等を利用したインターネット調査は難しいのが実情です。また、当サービスは、インターネット調査と違って、属性のバイアスが少ない街頭調査をベースにしたアンケート調査法となるため、助成想起（注1）の質問等も可能となります。従来行われてきた同様の調査手法を用いる場合に比べ、費用は約2分の1で済みます。

注1：助成想起と純粋想起について
「自動車」と言われていくつか頭に浮かんでくるメーカーや車種があると思います。こうした思い出し方は「純粋想起」です。「（写真を提示されながら）この車は見たことがありますか？」「レクサスは知っていますか？」「ホンダは知っていますか？」と写真やブランド名やメーカー名を言われて思い出すのは「助成想起」と呼びます。

調査仕様

料金	TVTパッケージ：	180万円/3カ国（翻訳費用込）
	BRICSパッケージ：	220万円/4カ国（翻訳費用込）
納期	ご発注日より3週間程度

料金：	主要国5都市パッケージ：	250万円/5カ国（翻訳費用込）
納期：	ご相談

1.　調査内容：

アンケート	アンケート質問表は既定分から選択していただきます
質問数	約10項目

2.　調査対象および地域：　（）内は実査使用言語

	都市名
BRICS	ブラジル：サンパウロ（ポルトガル語）ロシア：モスクワ（ロシア語）インド：ムンバイ（旧ボンベイ）（ヒンディー語・英語）中国語：上海、北京（中国語・簡体字）、香港（中国語・繁体字）
TVT	タイ：バンコク（タイ語）ベトナム：ハノイ、ホーチミン（ベトナム語）トルコ：イスタンブール（トルコ語）

・その他欧米主要国ももちろん調査可能

都市名

アメリカ：ニューヨーク、ロサンゼルス（米語）
カナダ：トロント（英語）
イギリス：ロンドン（英語）
オーストラリア：シドニー（英語）
フランス：パリ（フランス語）
ドイツ：ベルリン、フランクフルト（ドイツ語）
イタリア：ミラノ、ローマ（イタリア語）
スペイン：マドリッド、バルセロナ（スペイン語）
韓国語：ソウル（韓国語）
台湾：台北（中国語・繁体字）

調査対象数	各都市毎に100サンプル
サンプル属性指定	10代、20代、30代、40代、50代、60代男性　または　女性

BRICｓ・TVT７ヶ国の市場について

・	インドの世帯収入約18，000～8，000ドル（190万円～90万円）の中間所得層が約2億6，500万人
	→　日本の人口の約2倍！
・	「国家全体」に対してではなく中間所得層・富裕層をねらって外資が入ってきています
・	人口5，000万～１億人の国の中でトルコ・ベトナム・タイ（TVT)の３ヶ国は、安定した政権を持ち、海外市場獲得（輸出）、海外直接投資の受け入れを行い発展しています
・	日本企業はBRICsでは中国、TVTではタイ・ベトナム以外の国への進出が後れています
・	トルコは地政学的な要衝という観点から自動車産業から注目されています
・	国名などで固定したイメージを描く傾向があるが、それだけで思考停止していてはいけない
・	中国ビジネスのリスクヘッジでベトナムが注目され始めています。同じ社会主義国ながら、ベトナム人は比較的親日（反中国）